幅広い米国高配当株へ分散
1社の個別株に集中するのではなく、多数の米国株へまとめて投資します。Vanguardの同一ファンドのAdmiral Sharesでは、2026年5月末時点で600銘柄超を保有しています。
ご注意：
本記事は一般的な情報提供を目的としており、VYMその他の金融商品の購入を推奨するものではありません。数値・商品情報は変更されるため、購入前にVanguardおよび証券会社の最新情報をご確認ください。
この記事の結論
VYMは、米国の高配当株へ幅広く分散投資したい人が比較しやすいETFです。VanguardはFTSE High Dividend Yield Indexへの連動を目指すと案内しており、2026年2月27日時点の経費率は0.04％です。利回りだけを追う商品ではなく、幅広い銘柄へ分散しながら配当収入を得たい人の候補になります。
VYMは、米国の高配当株へ幅広く分散投資したい人が比較しやすいETFです。VanguardはFTSE High Dividend Yield Indexへの連動を目指すと案内しており、2026年2月27日時点の経費率は0.04％です。利回りだけを追う商品ではなく、幅広い銘柄へ分散しながら配当収入を得たい人の候補になります。
VYMとは？
VYMは「Vanguard High Dividend Yield ETF」のティッカーです。 Vanguardによると、FTSE High Dividend Yield Indexの投資成果への連動を目指します。 この指数は、平均を上回る配当利回りを持つ米国株を対象とする設計です。
| 正式名称 | Vanguard High Dividend Yield ETF |
|---|---|
| ティッカー | VYM |
| 運用会社 | Vanguard |
| 運用スタイル | インデックス運用 |
| 連動対象 | FTSE High Dividend Yield Index |
| 経費率 | 0.04％（Vanguard公式、2026年2月27日時点） |
| 投資対象 | 米国の高配当株を中心とする幅広い株式 |
参考：Vanguard「Vanguard High Dividend Yield ETF (VYM)」。商品情報・経費率は将来変更される場合があります。
VYMの特徴
高配当株の「広さ」を重視
特定の少数銘柄だけに集中する設計ではなく、幅広い高配当株を時価総額加重で保有する考え方です。
低コスト
Vanguard公式の経費率は0.04％。長期保有では継続的なコストが小さいことは重要な比較ポイントです。
配当収入と資産成長の両方を見る
配当利回りだけでなく、ETF価格の変動を含むトータルリターンで評価する必要があります。
VYMのメリット
1．個別株より分散しやすい
個別企業の減配や業績悪化が資産全体へ与える影響を抑えやすくなります。
2．銘柄選定の手間を減らせる
指数のルールに沿って銘柄が組み入れられるため、個別株を1社ずつ選ぶ必要がありません。
3．経費率が低い
長期保有では小さな経費率の差も積み重なるため、低コストはメリットです。
4．配当再投資にも使いやすい
生活費として使わない期間は、受け取った分配金を再投資し、資産形成を続ける考え方があります。
VYMのデメリット・注意点
1．分配金は保証されない
構成企業の配当状況や市場環境によって、受け取れる分配金は変動します。
2．株価は下落する
配当を受け取れてもETF価格が下落すれば、資産全体では損失になる場合があります。
3．為替リスクがある
米ドル建てETFなので、日本円で見た資産価値は円高・円安の影響を受けます。
4．高配当だけを最大化するETFではない
「できるだけ高い利回りだけがほしい」という人には、設計が合わない場合があります。
VYM・HDV・SPYD・SCHDを比較すると？
| ETF | 比較時の考え方 | 特徴 |
|---|---|---|
| VYM | 幅広い高配当株 | 分散の広さと低コストを重視して比較しやすい |
| HDV | 高配当＋選別 | 比較的高配当の米国株で構成される指数へ連動 |
| SPYD | 利回り重視 | S&P500の高配当利回り上位銘柄を重視 |
| SCHD | 配当の質・持続性 | 配当の質や企業のファンダメンタルズも重視 |
VYMで月10万円の配当を目指すなら？
配当金生活では「VYMを何株買うか」から考えるより、 まず月いくら必要か、どの程度の利回りを想定するかを決めて必要資産を逆算した方が判断しやすくなります。
例：月10万円＝年間120万円
仮に配当利回り3％なら約4,000万円、4％なら約3,000万円、5％なら約2,400万円が税引前の単純計算です。 実際のVYMの分配金・利回りは変動するため、固定利回りとして扱わないでください。
仮に配当利回り3％なら約4,000万円、4％なら約3,000万円、5％なら約2,400万円が税引前の単純計算です。 実際のVYMの分配金・利回りは変動するため、固定利回りとして扱わないでください。
VYMとNISA
金融庁のNISA制度では、成長投資枠で対象となる上場株式やETFへ投資できます。 海外ETFの取扱いとNISA対象状況は証券会社ごとに異なるため、VYMを購入したい場合は利用する証券会社で最新情報を確認してください。
外国税に注意
NISAで日本国内の課税が非課税となる場合でも、米国ETFの分配金には米国での源泉徴収が残る場合があります。
NISAで日本国内の課税が非課税となる場合でも、米国ETFの分配金には米国での源泉徴収が残る場合があります。
VYMが向いている人
- 米国高配当株へ幅広く分散したい
- 個別株を多数管理したくない
- 低コストのETFを長期保有したい
- 配当収入だけでなく資産全体の成長も見たい
- 為替や株価変動を受け入れられる
購入前の4ステップ
01目標配当を決める
02必要資産を計算
03他ETFと比較
04証券会社を確認
VYMのよくある質問
Q．VYMとは何ですか？
Vanguard High Dividend Yield ETFのティッカーで、FTSE High Dividend Yield Indexへの連動を目指す米国株ETFです。
Q．VYMの経費率は？
Vanguard公式サイトでは、2026年2月27日時点で0.04％と案内されています。
Q．VYMは高配当ETFの中で一番おすすめ？
一律に一番とは言えません。VYM・HDV・SPYD・SCHDは指数の設計が違うため、分散、利回り、配当の質、業種構成などを比較する必要があります。
Q．VYMはNISAで買えますか？
成長投資枠で対象となる海外ETFを購入できる場合があります。VYMの最新の取扱い・対象状況は証券会社で確認してください。