高利回りは株価下落の結果かもしれない
配当額が同じでも株価が下がれば配当利回りは上がります。高利回りの背景に業績悪化や減配懸念がないか確認が必要です。
月5万円・10万円・20万円など、毎月ほしい配当金と想定利回りから必要資産をすぐ試算。税引後の参考額やNISA、高配当投資の考え方まで一緒に確認できます。
「毎月いくら配当がほしいか」と「想定配当利回り」を入力してください。課税口座を選ぶと、上場株式等の配当に一般的に適用される20.315%の源泉徴収を使った参考税引後額も表示します。
| 毎月ほしい配当 | 年間配当 | 利回り3% | 利回り4% | 利回り5% |
|---|---|---|---|---|
| 月5万円 | 60万円 | 2,000万円 | 1,500万円 | 1,200万円 |
| 月10万円 | 120万円 | 4,000万円 | 3,000万円 | 2,400万円 |
| 月20万円 | 240万円 | 8,000万円 | 6,000万円 | 4,800万円 |
| 月30万円 | 360万円 | 1億2,000万円 | 9,000万円 | 7,200万円 |
※単純計算による税引前の目安。売買手数料、為替、外国税、減配、株価変動等は考慮していません。
配当額が同じでも株価が下がれば配当利回りは上がります。高利回りの背景に業績悪化や減配懸念がないか確認が必要です。
企業やETFの分配方針、市場環境によって、減配・無配になる可能性があります。生活費を100%配当に依存する設計は余裕を持たせる必要があります。
配当を受け取れても、保有資産の価格が大きく下落すれば資産全体ではマイナスになることがあります。
課税口座、NISA、国内株、海外ETFなどで税の扱いが異なります。手取りベースで必要金額を考えることが重要です。
国税庁によると、大口株主等を除く上場株式等の配当等は、一般的に所得税等15.315%と住民税5%、合計20.315%が源泉徴収されます。
NISA口座の対象商品では一定の条件で国内課税が非課税になります。金融庁は、国内上場株式等の配当金をNISAで非課税にするには、配当の受取方法として「株式数比例配分方式」を選ぶ必要があると案内しています。
参考:国税庁「株式・配当・利子と税」、金融庁「NISAを利用する皆さまへ」。税務上の扱いは個別事情によって異なるため、必要に応じて税務署・税理士等へご確認ください。
企業ごとの配当方針・業績・財務を分析して投資します。銘柄選定の自由度が高い一方、分散管理が必要です。
高配当株の基本を見る →複数銘柄へまとめて投資できるため、個別株より分散しやすい選択肢です。VYM・HDV・SPYD・SCHDなどは特徴が異なります。
高配当ETFを詳しく見る →一定の条件で運用益や配当等を非課税にできる制度です。配当投資だけでなく、長期の資産形成全体で考えます。
NISAの基本を見る →生活費として使わない期間は、配当を再投資して保有資産を増やす考え方があります。
配当再投資を詳しく見る →手数料、NISA、取扱商品、サポートなどは証券会社によって異なります。まず比較ページで自分に合う口座を確認してください。
松井証券の日本株取引を見る税引前で年間120万円が必要です。単純計算では、利回り3%なら約4,000万円、4%なら約3,000万円、5%なら約2,400万円です。
将来の配当は確定しないため、特定の数字が正解とは言えません。複数の利回りで試算し、減配しても生活設計が崩れない余裕を持つことが大切です。
NISA対象商品の国内課税は一定の条件で非課税になります。国内上場株式等の配当では受取方式にも条件があり、海外ETFでは外国税が残る場合があります。
必要生活費、保有資産、配当利回り、税金、減配、インフレなどで大きく変わります。最初から生活費100%を目指すのではなく、一部を配当で賄う目標から始める考え方もあります。